日経クロステック土木面で、過去に公開したニュースをランキング形式でご紹介します。2025年6月8~14日に読まれた記事の1~10位を26年6月8~14日に無料で読めるようにしました。
秋田県由利本荘市の子吉川に架かる斜張橋「由利橋」が風に悩まされ続けている。2013年の供用開始以降、強風でケーブルが揺れて、ケーブルの保護管を主桁や主塔に固定するボルトがたびたび脱落。橋を管理する市は抜本的な対策として25年11月末、ケーブルの揺れを抑える制振装置を取り付けた。ところが、設置からわずか6日後に装置が破損した。
会計不正問題で揺れるニデックに、品質に関する不適切行為の疑いが発覚した。2026年5月13日時点で1000件を超える。
トヨタが次世代EV技術の量産化を再び決めた。ギガキャストや新型電池、自走式組み立てラインなど大幅な進化を目指すEV技術だが、最初に採用予定だったレクサス車の開発を中止していた。トヨタ副社長の中嶋裕樹氏が次世代EV技術の品質やコストは量産の水準に達しており「後継車の開発を決定した」と明らかにした。
自動車向け摩擦ブレーキの最終進化系と言える「EMB(電動機械ブレーキ)」の開発が一気に加速し始めた。ドイツZFが2028年をめどに米国市場に投入することを明らかにした。ドイツAumovio(オモビオ)や日系のアドヴィックス、Astemo(アステモ)なども開発を進める。E2E自動運転の開発が急加速し、EMBの高い応答性を生かしやすくなってきた。
今回は、出張や旅行に便利なトラベルルーターを紹介する。基本的には持ち歩けるWi-Fiの親機――つまりルーターなのだ。僕自身が実際に使ってみると、その大きなメリットを実感できた。
中国による希土類(レアアース)の輸出規制を背景に、希土類や重希土類を全く使わない、もしくは使用量を抑えたモーターに注目が集まっている。フランスValeo(ヴァレオ)や、大同特殊鋼とニッパツなどが新しいモーター技術の開発を進めている。
「フィジカルAIにどう取り組み、向き合うべきか」についての特集の後編。果たして、日本のスタートアップエコシステムはフィジカルAIに必要な巨額資金支えきれるのか。
日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会が発表した2026年4月の登録車と軽自動車を合わせた新車販売台数ランキング。スズキ「スペーシア」が2024年5月以来1年11カ月ぶりに首位となった。スペーシアは前年同月比1.6%増。2~3位のトヨタ自動車「ヤリス」とホンダ「N-BOX」は同2桁減となった。
光電融合分野で、ファウンドリー(半導体受託製造会社)の覇権争いが本格化している。先頭を走るTSMCに、グローバルファウンドリーズやタワーセミコンダクターが挑む。データ伝送の高速化が進む状況で、次世代材料の採用が勝敗の鍵を握る。
島津製作所は、中国の生産子会社で半導体業界向けのターボ分子ポンプ(TMP)の生産を開始した。TMPは、半導体の製造装置やコーティング装置などに使われている。
ホンダからヒット車を生み出す力が失われつつある。価格競争力の弱さや新興電気自動車(EV)メーカーの台頭などで、ヒット車の目安となる世界車名別登録台数のトップ100にランクインした車種が2015年からの10年間で4割減った。赤字に陥っている四輪事業の立て直しに新車の開発力強化が急務だ。
2026年4月に鹿児島県阿久根市の海から旧日本海軍の戦闘機「紫電改」が引き揚げられた。このニュースを報じたテレビ局は、ほとんどが「しでんかい」の「で」にアクセントを置いて読んでいた。しかし「し」と「か」にアクセントを置く局が1カ所あった。
キオクシアホールディングス(HD)の業績拡大が目覚ましい。AI(人工知能)向けのメモリー需要拡大と価格高騰を追い風に、2026年4〜6月期の純利益は前年同期比48倍の8690億円を見込む。
岡山県美咲町の山あいに、連系出力が1.98MW、太陽光パネルの出力が約2.37MWのメガソーラー(大規模太陽光発電所)がある。このメガソーラーでは近年、遠隔監視を強化した。
これまで全固体電池に長らく指摘されてきた課題の多くが、新しい酸化物系固体電解質の登場によって払拭されつつある。結果として近い将来、高いエネルギー密度と安全性や耐久性、そして低価格が高い水準で両立させた蓄電池が登場する可能性がある。
「フィジカルAIにどう取り組み、向き合うべきか」─。ここ半年~1年ほどの間、日本国内の多くの場でこうした議論が沸き起こった。今回の記事では、フィジカルAIについての議論の高まりを受け、日本としてこのテーマにどう取り組むべきかを資金面も含め俯瞰的な観点で整理する。
米国ミネソタ州、ミネアポリスに本社を置く大手電力会社であるエクセル・エネルギー(Xcel Energy)は、今年2月に同州のパインアイランドに建設されるグーグル(Google)の新データセンターに電力を供給すると発表した。
全固体電池であれ、他のどんな次世代電池技術であれ、エネルギー密度を現時点のLiイオン2次電池(LIB)を大きく超えて高めていくには負極の進化が不可欠だ。選択肢は事実上、大きく2つしかない。(1)高純度のシリコン(Si)系負極を用いるか、(2)金属LiやLi合金を用いるか、である。
光電融合で現行のシリコン(Si)と次世代材料を巡るせめぎ合いが続いている。開発が加熱するのが、TFLNと呼ばれる高速・低消費電力の新材料だ。TFLNで主導権を握るべく、新興勢や電子部品メーカーが続々と参入している。