総合技術情報サイト「日経クロステック(日経 xTECH)」から、先端技術に関するコンテンツを中心に紹介していきます。
米NVIDIA(エヌビディア)がE2E自動運転でエコシステム(経済圏)を構築しようとしている。E2E向けのAI半導体で高シェアを持ち、中核のAIモデルにも事業領域を広げる。米国と中国で現地取材すると、同社の勢いの温度差が見えてきた。
フェラーリは同社初のEV「ルーチェ」の内装に物理的なスイッチやボタンを多く配置し、独自の内装デザインを打ち出した。テスラなどのEVメーカーは大型のタッチパネル付きディスプレーを配置し、物理スイッチなどを極力少なくした車両を開発している。フェラーリはディスプレー重視の操作系と一線を画し、EVの新たな操作体験を提案して高級EVの再定義をもくろむ。
未来をつくるテクノロジー展 日経クロステックNEXT 関西 2026 会期:2026年6月11日(木)~12日(金)グランフロント大阪コングレコンベンションセンター
光電融合で現行のシリコン(Si)と次世代材料を巡るせめぎ合いが続いている。開発が加熱するのが、TFLNと呼ばれる高速・低消費電力の新材料だ。TFLNで主導権を握るべく、新興勢や電子部品メーカーが続々と参入している。
2026年4月に鹿児島県阿久根市の海から旧日本海軍の戦闘機「紫電改」が引き揚げられた。このニュースを報じたテレビ局は、ほとんどが「しでんかい」の「で」にアクセントを置いて読んでいた。しかし「し」と「か」にアクセントを置く局が1カ所あった。
ソフトウエア定義車両(SDV)の広がりとともに、車載ネットワークの広帯域化が加速している。従来のCAN(Controller Area Network)をイーサネットに置き換える動きに加え、End-to-End(E2E)自動運転などの用途では、光ファイバーを使った車載イーサネットが検討され始めた。
光電融合分野で、ファウンドリー(半導体受託製造会社)の覇権争いが本格化している。先頭を走るTSMCに、グローバルファウンドリーズやタワーセミコンダクターが挑む。データ伝送の高速化が進む状況で、次世代材料の採用が勝敗の鍵を握る。
新興企業に出資し、10年後を見据えた経営判断に生かす――。こうした狙いで村田製作所が設立したCVCが「WONDERSTONE Ventures」である。立ち上げから1年が過ぎ、10件以上のスタートアップ投資を実施した。手応えや今後の狙いなどについて、トップを務める榊千春氏に話を聞いた。
「こんなにサクッと実験できるのか」。先日、トヨタ自動車の実験都市「Woven City(ウーブン・シティ)」を訪れた際に筆者が目の当たりにしたのが、住民と開発者をつなぐ実証実験サービスだ。開発者が開発中のロボットをシティ内で走らせたり新しい技術を試したりする際に、実証実験の計画立案から管理、参加者募集と同意取得、体験後のアンケートの実施に至るまでワンストップで完了できる。
スズキが初めて開発する電気自動車(EV)「eビターラ」。心臓部となる電池パックのサプライヤーで製造を担うのが中国・比亜迪(BYD)の子会社・弗迪電池(フィンドリームズ・バッテリー、FDB)だ。文化の違いに戸惑いながらもなんとか量産に近づいてきた矢先のことだ。FDBから驚愕の依頼が舞い込んできた。
パナソニックホールディングス(HD)は2029年3月までに5000億円を投じ、データセンター向けの蓄電システムやデバイスの事業を強化する。AI(人工知能)データセンターを成長領域に位置づけ、顧客となるハイパースケーラー(大規模クラウド事業者)や大手半導体メーカーの懐に入り込んで事業を育てる。
総力を挙げたEV群ゼロシリーズを含む3車種の開発中止に追い込まれたホンダ。アクセル全開で極端とも言えるEVシフトに突き進み、引き返せなかった。米トランプ政権による環境規制緩和や補助金の停止が原因だと主張する。だが本当の敗因は、中国市場での失敗を巻き返そうと焦ったことではないか。
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