茨城県が話題なので情報共有 茨城県警は2025年8月7日から、突然犯罪者の国籍を隠すようになりました。 国籍をなぜ、隠すのでしょうか？

【読まれています】「食事は1日2回、洗濯は週1…生活保護費が少なすぎる」利用者250人が集団で東京都に不服審査請求 tokyo-np.co.jp/article/49519… 呼びかけ団体の「都生活と健康を守る会連合会（都生連）」は、「物価高に見合う、健康で文化的な生活が営める保護基準にして」と求めた。

本日6月17日の県警HP更新より 茨城県警が｢外国籍｣という表記もやめたことを確認しました。茨城県の外国人犯罪を知る方法が無くなりました。

先日の下妻市長怪死事件現場です。 右手に見えるのが警察車両です。階段の先に水門があります。そこで括ったとの発表ですがどう考えても違和感しかありません。周りには人家はまばらな場所です。 #愛国者を護れ #移民政策断固反対 #日本奪還

警察が早々に自殺を発表する時って 嫌な予感するよね、毎回 市長に当選直後に自殺って聞いた事ないよな

【現職市長が不審死…これ不可解すぎる】 ただの自殺で片付けるには闇が深すぎる事件がこれ↓ ・茨城県下妻市の現職市長(67)が排水路で遺体で発見される ・深夜に行方不明届が出され、わずか1時間半でのスピード発見 ・警察は「自殺」とみているが、3月の選挙で激戦を制したばかり 苦労して選挙に勝ったばかりの現職市長が、深夜に突然自殺する理由って何だよ… これ、絶対裏に何かとんでもない事情が隠れてるだろ…

怖すぎるじゃねーか

いつも嘘ばかりついている反ワクチンのキキのかかさん "たぬきち氏がこれまで、どれ程、被害者の子ども達を悲しませたか知って欲しいです。" HPVワクチン薬害訴訟の傍聴記録を上げると、それは間違いなく "HPVワクチン被害者" の方々は傷つくでしょうね。 他の医療機関で診断された精神疾患・心因性疾患を受け入れられない女性たちが、日野市池田としえ議員と全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会に取り込まれ、最終的に鹿児島大学病院の医師たちの捏造診断によって薬害訴訟に送り込まれてしまった実態が、既に法廷で暴露されているので。 少なくとも、鹿児島大学病院脳神経内科(HPVワクチンに関する論文数ゼロ)で診断された約60名の "HPVワクチン後遺症" は、鹿児島大学病院の医師たちによるカルテ改竄と誤診によって仕立て上げられたと、以下の多数の他の大学病院専門家から指摘されています。 東京地裁で申請すれば、誰でも裁判記録が確認可能です。 近畿大学医学部微生物学講座　　　　角田郁生教授 東北大学病院総合診療部もと教授　　本郷道夫先生 行岡医療大学医療学部　　　　　　　三木健司教授 慶応義塾大学病院小児精神保健班長　鴇田夏子先生 北里大学大村智記念研究所　　　　　中山哲夫教授 大阪大学病院核医学診療科もと教授　畑澤順先生 愛知医科大学病院小児科　　　　　　奥村彰久教授 獨協医科大学病院小児科　　　　　　白石秀明教授 金沢医科大学病院産婦人科　　　　　笹川寿之教授 帝京大学病院脳神経内科　　　　　　園生雅弘教授 note.com/tanuk_ichi/n/nbcf9b… 鹿児島大学病院の薬害捏造・誤診に巻き込まれてマスコミから持て囃されて、10年以上経過してからそのような事態が暴露されれば、それは傷つくのが当たり前でしょう。 反ワクチン活動家たちによってありもしない "HPVワクチン後遺症" に仕立て上げられた女性たちが、本当に気の毒です。 で、薬害捏造に加担している鹿児島大学病院の医療従事者たちって、生きてて恥ずかしくないの？ #鹿児島大学病院によるHPVワクチン後遺症捏造問題

It's important to remember that this one relatively benign incident in 2018 resulted in Starbucks closing all of its stores and forcing 180,000 employees to endure diversity training — such was the power of black crocodile tears during the Great Awokening.

pref.osaka.lg.jp/documents/9… あとついでにこんなのもみつけた。 毎月129,400円も公明党大阪府本部に寄付してるんだね。 総額2,051,800円も寄付かぁ...ご苦労さまだ あれ？ pref.osaka.lg.jp/documents/9… 公明党大阪府本部から700万も伊佐進一後援会へ振込してるんだ。 その他の政治団体が政党本部へ寄付し、それ以上の金額を政党本部からその他の政治団体へ寄付した場合、税務処理はどうなるか調べてみたんだけど、形式上の「団体間の移動」だけであれば、どちらの段階でも非課税 ただ 「なぜそんな動きをしたのか」 「戻ってきたお金を最終的に誰がどう使ったのか」 という “実態” 次第で、税務署から強烈な課税処分（所得税や贈与税）を受ける巨大なリスクを孕んでいるらしい 1. 個人への「雑所得」課税の可能性 2. 「贈与税逃れ」とみなされるリスク 3. 企業が絡む場合の「迂回寄付」による損金否認 今回の場合は、政治活動に使われた実態がないと判断されれば、その個人に対して「雑所得」として所得税・住民税が追徴課税される訳だね これ税務署もしっかり調べた方がいいんじゃない？ 税務上の表面的な仕訳としては「非課税」でスルーされるんでしょ？ 「差額（上乗せされた原資）はどこから出たのか」 「戻ったお金は本当に政治活動に使われたのか」の帳尻が合わなければ、税務調査が入った時点で一発アウトになるでしょ 同日1分で同じ店の領収書や王将で打ち合わせ、片道だけの新幹線の切符。辻褄が合う説明ができないなら、税務調査に入るべきだと思うけれど、どうかな？

ベトナム人本人が「動画を消せ」「許可してない」と言ってきた だが俺が字幕をつけた動画をコイツ自身が俺から大量転載済。俺も許可してない 「消さないなら法的措置だ」とイキるが、俺が上げた動画は、こいつが不法就労助長罪等の違法行為をしてる動画で自身が犯罪者 これが在日10年のベトナム人

今回の展示を潰した名古屋大学職員組合と同じ電話番号を使っている別の組織名、その繋がりを見てみると… 結局誰が反対しているのかは一目瞭然ですね