職場の人手不足も一定の落ち着きを見せ、また各所からの要望もありましたので、ついに催眠オフ会を主催いたします！ 7/11(土)の13:00～、熊本市中央区にて開催します！ 詳細はこちらをご覧ください sites.google.com/view/hyp-me… 催眠オフ会ほみっく、是非、お越しください！！！！

イスラムは部族主義を拡張したモノなので、この根本原因は部族主義にあります。部族主義はモロッコからパキスタンまでの内婚制社会で、【嫁を親戚から取る】のが特徴です。嫁を取る範囲が部族。財産利権など上の世代から降りてくるので、他の部族集団と共通利益がない。人間は個人や家族に属するモノではなく、部族の所有物です。こういう部族社会を強権で統治するために発明されたのがイスラムなので、結局イスラムが法治主義に合わないことになります。ヨーロッパのキリスト教圏では、いとこ婚を含めた近親婚を禁止したので、部族社会が解体され、外婚制社会となりました。ここで初めて部族を越えた法律などが意味を持つ。部族社会を法治社会に統合するのがいかに困難かは、英国のパキ人移民をみれば分かる。日本での例なら、クルド集団です。法律など、部族社会には、かいくぐる障壁にすぎないんです。

ムスリムは法治主義になじまない、法治主義を拒否するという現実があります。 『ドイツを悩ます「大家族犯罪」　 法より「一家のおきて」重視で凶行や迷惑行為に関与』 globe.asahi.com/article/1536… 「（ノルトライン＝ヴェストファーレン州の）ロイル内務相が同州の「氏族による犯罪の状況報告書」に言及

書籍取次「もう本運べない」　70年続く商慣習、出版社に見直し要求 nikkei.com/article/DGXZQOUC1…

本来なら鈴鹿サーキットも浜松に出来る予定だったが、地元の不動産業者が二束三文の土地をふっかけてきたことに本田宗一郎がブチギレて鈴鹿になったらしい その場合は本田氏の理想だったホッケンハイムのよつな超高速サーキットになったのではと言っている

バラスト（線路に敷き詰められている石）マニアの方へ捧げます。そんな方いるんでしょうか…… （阪急電鉄公式X 中の人）

遠投がわからんｗ 本能的な事ではなく大脳なんとかなんとかの機能や同族殺しが「人間らしい」というのは分かる 遠投はわからんｗ

私はクレジットカードの決済にGMOイプシロンを使っているのですが、2026年3月から毎月11,000円が余分に引かれていることに気が付きました。どうやら、イプシロンが2月から規約改定して「ゆうパック」と「カンガルー便」という使われていないサービスの手数料を有料化したからだとわかりました。 epsilon.jp/news/20251224.htm… 「ゆうパック」と「カンガルー便」はデフォルトで有効になっているサービスですが、おそらくほとんどのユーザは使っていないと思われます。基本料金が0円であるため、ほとんどのユーザは気が付かずに有効にしたままであると思われます。 しかし、このような休眠中のサービスに突然、11000円もの基本料金が設定され、使ってもいないのに毎月徴収される事態になっていました。 解約しないと毎月無駄に11000円取られます。 このサービスを解約するには（本当にわかりにくいのですが）、管理画面から契約・審査→解約申請と進んで「一部解約」をする必要があります。なお、解約申請は１か月に１回しかできないとか、解約申請が反映されるのは〇か月後だとか、解約させない仕組みが盛りだくさんですので、気を付けてください！ #GMOイプシロン #11000円を毎月追加で徴収

もう終わりだよこの動画サイト

このビラ，五月祭委員会が東大新聞を出禁にしたという弾圧を揶揄したものなんだろうけど，引用やリプを見ている限り，その文脈ではない方向で伸びているようで困惑する

いやさすがに草

DAZNへ特商法12条の6に違反し、15条の4に基づく正式な取消通知（メール）を送付したにもかかわらず、企業側から一切の応答がない場合。長いですがご参考に。 この「連絡を無視されている」という事実は、決してこちらにとって不利な状況ではありません。 むしろ「消費者が正当な法的権利を行使したにもかかわらず、事業者が誠実な対応を怠り、交渉が成立しない状態である」という強力な客観的証拠になります。 DAZNからの返信を待つ必要はありません。 こちらから送ったメールの送信履歴（日時、宛先、内容）を武器として、以下の具体的な行動へ直ちに移るべきです。 1. クレジットカード会社への「チャージバック・決済停止」の申請 【重要】これが最も急ぐべき実務的なアクションです。 カード会社に対して、「事業者と交渉したが無視されており、自力での解決が不可能になった」として介入を求めます。 ◇伝えるべきポイント 「特定商取引法15条の4に基づく契約取消しの通知をメールで送付したが、DAZN側から一切の応答がなく無視されている。 事業者が法的な取消通知に応じないため、加盟店調査およびチャージバック（売上取消）の手続きを要請。 また、不当な契約であるため今後の継続課金の停止も要求。 ◆準備するもの 送信したメールのスクリーンショットや印刷物（「いつ」「誰宛てに」「どんな内容を」送ったかがわかるもの）。 その他、消費者庁への「申出（情報提供）」。 今回は恐らくここまでやる必要はないかもしれませんが、最終手段として「内容証明郵便」の送付という手段もあります。

Elementarny przykład dlaczego nie wjeżdża się na przejazd kolejowy w momencie gdy światła się jeszcze świecą